Nick Goold
手堅いニック式取引戦略
月曜特別版
ニック・グールドがお届け
金曜日までは比較的落ち着いた週で、米中貿易協議の進展への期待が金融市場を支えました。交渉は順調に進んでおり、トランプ大統領は必要であれば7月8日の期限延長に前向きだと述べましたが、おそらく必要ないとも語っています。米国のCPIとPPIは予想をわずかに上回り、インフレ率が依然として高く、約3％に近いことを示しました。英国のGDPは予想を下回りましたが、ポンドは堅調に推移し、米ドルは一週間を通じて圧力を受けました。
米国と日本の株式市場は、投資家心理の改善と安定した経済指標を背景に回復を続けました。しかし金曜日、イスラエルがイランを攻撃したという報道と、それに対するイランの迅速な報復により、相場は急変しました。この地政学的ショックにより、世界の株式市場は売られ、安全資産への逃避が進みました。原油は供給への懸念から重要なレジスタンスである65ドルを上抜け、金は強い買いを集め、1か月ぶりの高値に達しました。為替市場では、米ドルはユーロとポンドに対して下落を続け、ドル円も急落しましたが、その後買い戻されました。市場は、日本銀行が関税の影響を懸念し、利上げを延期するとの見方に反応しました。
ビットコインは11万ドルの重要なレジスタンスを突破できず、中東情勢の緊迫によりリスク回避の動きが強まり、売り圧力を受けました。米ドル指数は回復を試みたものの、100の水準を上回ることはできませんでした。全体的には、週前半は慎重な楽観ムードが広がっていたものの、金曜日の衝突により地政学的リスクが再燃し、落ち着いた相場は一変しました。
今週の市場
米国株
先週、ダウは43,000ドルの水準を何度も試しました。米中貿易協議への楽観的な見方が市場を支えました。イスラエルとイランの戦闘勃発により急落しましたが、貿易合意への期待が投資家心理を安定させ、下落は限定的でした。中東情勢は下振れリスクとなる一方で、貿易摩擦の緩和は引き続きポジティブな材料です。このバランスから、当面はレンジ相場が続くと見られます。レジスタンスは43,000ドルと44,000ドル、サポートは42,000ドル、41,500ドル、41,000ドルです。
日本株
日経平均株価は先週初め、米日間の関税交渉への期待感から先月の高値を試しましたが、抵抗線を突破するには至りませんでした。イスラエルとイランの戦闘勃発により急落したものの、今週のG7サミットを控え反発しました。ここでは米日首脳が引き続き貿易交渉を行う予定です。不透明感が残る中、レンジ内での取引が最適な戦略といえます。サポートは37,500円、36,500円、36,000円、レジスタンスは38,800円、39,000円、40,000円です。
ドル円（USD/JPY）
ドル円は今週初めにやや上昇基調を見せたものの、142〜146のレンジ内にとどまっています。金曜日にはイスラエルとイランの戦闘勃発により急落しましたが、日本の利上げが関税問題で先送りされるとの見方から強い買いが入りました。今週は米連邦準備制度理事会（FRB）と日本銀行の政策動向が注目されます。また、G7でのトランプ氏と石破氏の会談が関税関連の報道で市場心理に影響を与える可能性もあります。レジスタンスは145.00、146.00、148.00、サポートは142.00、140.00です。
金
金は強い一週間を見せました。序盤は米ドル安の影響で上昇し、中東の不安定化によってさらに高騰しました。テクニカル指標も上昇を示しており、ファンダメンタルズの面でも上昇を支持する材料がそろっています。今週も押し目買いが最適な戦略とされ、上昇バイアスが継続しています。サポートは3,400ドル、3,300ドル、3,250ドル、レジスタンスは3,450ドル、3,500ドルです。
原油
先週、原油は長らく続いていたレンジを上抜け、イスラエルとイランの直接交戦による供給懸念から急騰しました。今後の地政学的リスクによるさらなる供給影響に市場は注視しています。すでに価格は大きく上昇しているため、今後の情勢次第で買いを検討するか、過度な上昇時には短期的な売り戦略も考慮すべきです。レジスタンスは80ドル、85ドル、88ドル、サポートは65ドル、60ドルです。
ビットコイン
ビットコインは先週初め、米中貿易協議への期待から再び110,000ドルの突破を試みましたが、レジスタンスに抑えられ、投機的な売りが入りました。中東情勢の悪化によりリスク回避の売りがさらに進みましたが、ビットコインに対する需要は依然として強く、押し目買いが有効な戦略と見られています。サポートは105,000ドル、100,000ドル、95,000ドル、レジスタンスは110,000ドル、112,500ドル、115,000ドルです。
今週の注目イベント
火曜日：日本 日銀金融政策決定会合、米国 小売売上高・鉱工業生産
水曜日：英国 消費者物価指数（CPI）、欧州 消費者物価指数（CPI）、米国 FOMC声明
木曜日：英国 イングランド銀行 金利発表
金曜日：日本 消費者物価指数（CPI）、米国 フィラデルフィア連銀製造業景況指数
ここ数週間は比較的落ち着いていましたが、今週は動きの多い週となりそうです。市場はイスラエルとイランの紛争に注目しており、原油だけでなく全体的な市場心理にも影響を与えています。日本の石破茂首相はカナダで開催されるG7サミットにて、米国のトランプ大統領と会談予定で、日本側は再び米国の関税撤廃を求める見通しです。
米中貿易協議も継続中で、重要なニュースが出る可能性があります。日本、英国、米国のいずれも金利据え置きが予想されていますが、発表後のコメント次第で為替・株式市場は大きく動く可能性があります。
