手堅いニック式取引戦略

月曜特別版

ニック・グールドがお届け

非常にボラティリティの高い週となりました。ドル円は週初に為替介入への警戒感から下落圧力を受け、安値を試す展開となりました。予想を上回る米国耐久財受注も、米ドルを支えるには至りませんでした。一方、金と銀は週初に急騰し、金は安全資産需要を背景に5,000ドルを突破しました。

金曜日には、トランプ大統領が次期FRB議長にケビン・ウォーシュ氏を指名したことで市場心理が変化しました。ウォーシュ氏は利下げに慎重との見方が強く、これに米国PPIの強さが加わり、米ドルが反発、金には大規模な利益確定売りが入りました。金は金曜日に約10％下落しましたが、週間では小幅安にとどまりました。

米国株と日本株は週を通してレンジ相場となり、小幅安で取引を終えました。欧州ではGDPが予想を上回り、市場の不透明感が続く中でも一定の支援材料となりました。

今週の市場動向

米国株

米国株は比較的落ち着いた1週間となりました。米経済指標が予想を上回り株価を押し上げる場面もありましたが、地政学リスクの高まりを背景に上昇局面では売りが強まりました。現状では、ブレイクアウトを追いかけるよりも、戻り売りを狙う戦略が有効と考えられます。上値抵抗は49,500、50,000、下値支持は48,500、48,000、47,500、47,000に位置しています。

日本株

日経平均は円高を受けて週初に下落しましたが、その後持ち直し、わずかに上昇して取引を終えました。2月8日の選挙で高市首相が過半数を確保し、景気刺激策を進めるとの期待が市場心理を支えました。テクニカル指標は横ばいを示しており、選挙前の警戒感から、今週はレンジ取引の好機となる可能性があります。上値抵抗は54,000円、54,500円、55,000円、下値支持は52,500円、52,000円、51,500円、51,000円です。

ドル円（USD/JPY）

ドル円は週初、円買い介入への警戒感からロングポジションの解消が進み急落しました。週半ばには米当局が円買いを否定したことで反発し、米経済指標の強さやトランプ大統領の発言を背景に週末は上昇して終了しました。ただし、全体のトレンドは依然として下向きであり、155.50を下回る限り、戻り売り戦略が有効と考えられます。上値抵抗は155.5、156.6、157.5、158、159、159.5、160、下値支持は153、152、151、150です。

金（ゴールド）

金は投機的な買いが加速し、週初に5,000ドルを超える史上最高値を更新しましたが、金曜日には米ドル反発を受けて急反落しました。ボラティリティは急上昇しており、価格は10日移動平均線を下回っています。長期的な上昇トレンドは維持されているものの、短期的には不安定な動きが続きそうです。上値抵抗は5,000、5,200、5,500、5,600ドル、下値支持は4,700、4,600、4,500ドルです。

原油

WTI原油は、イラン情勢の緊張と米経済指標の強さを背景に堅調な1週間となりました。10日移動平均線が上向きに転じ、テクニカル面も改善しています。ただし、66.50ドル付近では売り圧力が強まる可能性があります。上値抵抗は66.50、70、75ドル、下値支持は59、55、50ドルです。

ビットコイン

ビットコインは2025年の弱いスタートが続き、85,000ドル割れをきっかけに下落が加速しました。FRB人事を巡る見方も利下げに消極的と受け止められ、重しとなっています。75,000ドル付近では一時的な反発の可能性がありますが、中期トレンドは依然として下向きです。上値抵抗は85,000、95,000、100,000ドル、下値支持は75,000、72,500、65,000ドルです。

今週の注目材料

月曜：英国住宅価格指数、ユーロ圏製造業PMI、米国製造業PMI
火曜：豪州RBA政策金利
水曜：日本サービスPMI、ユーロ圏CPI、米国サービスPMI
木曜：豪州貿易収支、英中銀政策金利、ECB政策金利
金曜：日本家計支出、米国雇用統計、ミシガン大学消費者信頼感指数

今週も高いボラティリティが予想され、金、円、日経平均が注目されます。2月8日の日本の選挙を前に、英中銀・ECBの声明内容や米国雇用統計が大きな値動きを引き起こす可能性があります。