石田 和哉
米国市場はAI関連企業が市場をけん引する形となったほか、米国雇用統計が非農業部門雇用者数11.5万人と市場予想を上回り失業率も横ばいとなったことが好材料となった。
これによりFRBが金利を当面の間、据え置くとの見方も強くなり市場はそれらを好感して買い優勢の展開が続いているようだ。
ガソリン価格、原油高騰による様々な業種への影響などイラン情勢を巡る懸念材料が好調な企業決算を前に一時忘却の彼方に追いやられた格好とも言えそうだ。
（ダウ平均推移） 
（Reutersより）
5月第2週の注目ポイント（経済指標）
時間表記:日本時間
5月12日（火）
21:30 米国 4月消費者物価指数(CPI)(前月比)
21:30 米国 4月消費者物価指数(CPI)(前年同月比)
21:30 米国 4月消費者物価指数(CPIコア指数)(前月比)
21:30 米国 4月消費者物価指数(CPIコア指数)(前年同月比)
5月13日（水）
18:00 ユーロ 1-3月期四半期域内総生産(GDP、改定値)(前期比)
18:00 ユーロ 1-3月期四半期域内総生産(GDP、改定値)(前年同期比)
18:00 ユーロ 1-3月期四半期域内総生産(GDP、改定値)(前期比)
5月14日（木）
15:00 英国 1-3月期四半期国内総生産(GDP、速報値)(前期比)
15:00 英国 1-3月期四半期国内総生産(GDP、速報値)(前年同期比)
15:00 英国 3月次国内総生産(GDP)(前月比)
21:30 米国 4月小売売上高(前月比)
21:30 米国 4月小売売上高(除自動車)(前月比)
日本市場
日本市場は62,713.65円で週を終えており、週間で2,181円高、月間では5,789円高での推移となっている。
日本市場は意識されていた6万円台をあっけなく抜けるとそのまま続伸、現在は62,000円台での推移となっている。
AI関連、半導体関連株が市場のけん引材料となっており、米国と同様にイラン情勢を発端とした原油高、原材料不足などの懸念材料をAI・半導体関連株のけん引、上昇の勢いが上回った形となっている。
アドバンテスト、ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソフトバンクグループの4銘柄が日経平均の3割近くを占める形となっており、AI・半導体バブルによる日経平均の押し上げ特に上記4社（内3社はAI・半導体）による日経平均の底上げがかなり強く出ている。
AI・半導体バブルがどこまで続くのか？次第となっており、けん引企業で利益確定の売りが出る、中東情勢の解決に先行きが見えないなどが出た場合には大きく値を下げる可能性もある状況となっている。
（日経平均推移）
（Reutersより）
欧州市場
欧州・英国市場はまちまちの展開となった。
両市場共に米国によるイラン攻撃への応酬という報道が市場の重石となった事に加えてトランプ大統領は欧州連合が7月4日までに貿易合意を履行しなければ、関税を大幅に引き上げるとの考えを示したことも、投資家心理の悪化を招く要因となった。
英国ではスターマー英首相が率いる与党労働党が地方選で大敗の見通しとなった事、辞任要求の圧力が高まっていることなど二大政党制が多党制へと変化するのでは？などの声も上がっており、懸念材料の1つとなっている。
欧州ではトランプ大統領による関税引き上げ、UAEへのイラン攻撃の報道などが重石となっているようだ。
(英FTSE100種推移)
（Reutersより）
今週の為替（EUR/GBP）
EUR/GBP4時間足を解説していきたい。
EUR/GBP4時間足の4時間足では緩やかな下降トレンドからの転換期となっている。
高値と安値、上値抵抗線と下値支持線を形成したと思われ、高値を抜ける形となればダウ理論の切り上げとなり上昇トレンドへの転換となる。
ダウ理論、一目均衡、波動論の3サインが同時に点灯すれば買い基調とからも上抜けの可能性が強く見える。
