石田 和哉
世界的な半導体株安や米イラン情勢緊迫化による原油高を受け、日米欧株式市場は総じて上値が重い展開となった。特に米国ではハイテク株の指数への影響力が拡大し、日本市場では主要企業の悪材料からハイテク売りが波及した。USD/JPYは日足で三角持ち合いを形成しており、下抜けの動意に注意が必要である。
米国市場
米国市場は値を下げる展開となった。
企業決算は好調な数字となる企業も多く、買い優勢となる場面も見られたが半導体関連株の下げがそれらの買いを打ち消す形となった。
米国ではハイテク関連株の上下が市場全体の上下を左右する形となる場合が多くなってきており、マーフィー・アンド・シルベストのシニア資産アドバイザー兼市場ストラテジスト、ポール・ノルテ氏は「これはひとえにS&P500における半導体株のウエートに起因する」と指摘。「3-4年前は8％だったが、今では20％を超えている。半導体以外の相場は堅調だ」と述べるなどハイテク関連株は市場動向を左右するほどの影響を見せている。
（ダウ推移）
（Reutersより）
7月第4週の注目ポイント（経済指標）
時間表記:日本時間
7月23日（木）
21:15 ユーロ 欧州中央銀行(ECB)政策金利
21:45 ユーロ ラガルド欧州中央銀行(ECB)総裁、定例記者会見
7月24日（金）
08:30 日本 6月全国消費者物価指数(CPI)(前年同月比)
08:30 日本 6月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品除く)(前年同月比)
08:30 日本 6月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品・エネルギー除く)(前年同月比)
23:00 米国 6月新築住宅販売件数(年率換算件数)
23:00 米国 6月新築住宅販売件数(前月比)
日本市場
日本市場は64,141.12円で週を終えており、週間で4,269円安、月間では7,108円安での推移となっている。
日本市場は市場を牽引し続けてきたハイテク関連株の雄ともいえるキオクシアが米国での巨額の賠償金を課せられたとの報道から大きく値を下げる展開となっており、それにつられる形でハイテク関連株を中心に売りが多く出たことで日本市場は一段安、日経平均64,000円台まで下落し、6月22日の高値より7,000円近く値を下げる展開となっている。
米イラン情勢の悪化、ホルムズ海峡の再封鎖が日本経済にとって再度重石となる形となりナフサを代表とする原油輸入問題が再燃する形となりそうだ。
（日経平均推移）
（Reutersより）
欧州市場
欧州・英国市場はまちまちの展開となった。
世界的なハイテク関連への売りが市場の重石となったことに加えて、イラン情勢の悪化、米イラン間での応酬の激化による原油高が先の見えない状況となり、手控え・利食いの動きが出たことも要因となっている。
原油価格の急騰がここ数週間の下落分を一瞬で打ち消す形となり、ホルムズ海峡の事実上の閉鎖が原油価格、経済状況悪化への懸念となった。
防衛関連株、公共事業関連株が値を上げており、ウクライナ情勢、イラン情勢と不安定な状況を反映した株価の推移が続いている。
(FTSE100種推移)
（Reutersより）
今週の為替（USD/JPY）
USD/JPY4時間足を解説していきたい。
USD/JPYの4時間足は三角持ち合いの形成途中となっている。
4時間足上での三角持ち合いの形状はそれほど大きくないが、日足では長期間の上昇トレンドからの三角持ち合いの形成ということから、下方向に対しての動意が出た場合にはある程度の値動きも期待できそうだ。
日足で見ると上図のようになっており、下抜けの場合には159円台にまでは短時間で到達する可能性もあることから下抜け確認時には確りと売買を行いたいところとなっている。
一目均衡の雲を下抜ければ本格的なトレンド転換の可能性、トレンドとして売りが強くなることから、雲が薄くなっており、三角持ち合い形成のUSDJPYは監視を続けたいところとなっている。
