石田 和哉
米国市場の動向
米国市場は先週に引き続き値を下げる展開となった。
世界的な原油供給に対する懸念と中東の緊張激化を受け、北海ブレント先物は100ドルを上回る展開となったことが市場にとって重石となったことで米国市場は値を下げる展開となった。
S&P500は7,656.98、NASDAQは26,333.04、NYダウは52,573.29で終えており、S&P500 -0.8%、NASDAQ -0.7%、NYダウ -1.6%で推移している。
USバンク・ウェルス・マネジメントのシニア投資ストラテジスト、ロブ・ハワース氏は「これを受けて市場はやや懸念を強めている。特に、第3・四半期の決算発表シーズンに入るまで、企業業績見通しに関して手がかりがあまりないためだ」と述べるなどした。
（ダウ推移） 
（Reutersより）
今週の重要経済指標まとめ（2026年9月第3週）
時間表記:日本時間
2026年9月16日（水）
21:30 米国 8月小売売上高(前月比)
21:30 米国 8月小売売上高(除自動車)(前月比)
27:00 米国 米連邦公開市場委員会(FOMC)、終了後政策金利発表
27:30 米国 ウォーシュ米連邦準備理事会(FRB)議長、定例記者会見
2026年9月17日（木）
18:00 ユーロ 8月消費者物価指数(HICP、改定値)(前年同月比)
18:00 ユーロ 8月消費者物価指数(HICPコア指数、改定値)(前年同月比)
20:00 英国 イングランド銀行(BOE、英中央銀行)金利発表
20:00 英国 英中銀金融政策委員会(MPC)議事要旨
2026年9月18日（金）
--:-- 日本 日銀金融政策決定会合、終了後政策金利発表
08:30 日本 8月全国消費者物価指数(CPI)(前年同月比)
08:30 日本 8月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品除く)(前年同月比)
08:30 日本 8月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品・エネルギー除く)(前年同月比)
15:30 日本 植田和男日銀総裁、定例記者会見
日本市場の動向
9月11日（金）の日経平均は64,011円、TOPIXは4,028.30で終了しており、前週末比では日経平均が1,009円安、TOPIXが74.93ポイント安となった。
米長期金利の上昇や原油高が重石となった格好だ。
今週は9月16日未明のFOMC、9月17～18日の日銀金融政策決定会合とイベントが重なっており、2つのイベントの流れには注目したい所だ。
今週の日本市場は「株価を見る週ではなく、金利と円を見る週」になると思われる。
特に今回、日銀が1.25%へ利上げする可能性がかなり高まっており、市場ではその後の追加利上げペースについてはまだ不透明な状況となっている。
（日経平均推移）
（Reutersより）
欧州市場の動向
9月11日のEURO STOXX 50は6,325.13で、前日の下落から+0.90%反発、一方、欧州全体では先週、インフレ懸念と債券利回り上昇が重しとなり、STOXX 600は週ベースで大きく下落した。
9月10日にECBは実際に25bp利上げし、預金ファシリティ金利を2.50%とした。ECB自身も中東情勢によるエネルギー価格上昇がインフレ圧力を強めていると発言するなど原油価格の高騰が欧州市場に影響を及ぼす懸念が今週は意識されると思われる。
特に「原油100ドル」＋「ドイツ10年債」＋「米10年債」が欧州市場に影響すると思われ、ここが下がれば欧州株はかなり反発しやすくなると思われる。
一方で3つとも上昇すると、DAX・EURO STOXX 50の下方向リスクが一気に高くなる。
(STOXX欧州600推移)
（Reutersより）
為替分析、EUR/USDの見通し
今週はEUR/USDを解説していきたい。
EUR/USD（ユーロ･ドル）の4時間足は上昇トレンドからのもみ合いでの推移となっており、ここからの上下の抜けの可能性が出てきている。
波動論の形成も形としては不十分な形と見て取れることから上抜けの可能性も出ている。従来の形であれば下抜けの可能性が強い形状だか、上記の状況があるため今回は上下どちらの可能性もある。
上下どちらに抜けても対応できるよう、上値抵抗線、下値支持を確りと確認しつつ、抜けた場合には売買を行う事を心掛けたいと所となっている。
今週の世界株式市場 Q＆A
Q1．今、世界経済で一番重要な問題は何ですか？
A．「インフレが再び強くなる可能性」です。
これまで世界経済は、
インフレ低下→中央銀行の利下げ→金利低下→株価上昇
という方向を期待していたが、現在は
中東情勢→原油価格上昇→エネルギー価格上昇→インフレ上昇→中央銀行が利下げしにくい→金利上昇→株価に圧力
という逆回転が起こっている。
Q2．なぜ中東情勢が世界の株価に影響するのですか？
A．原油が世界経済の「血液」のような役割があるため原油価格が上昇すると、
ガソリン、航空燃料、輸送費、電気・ガス、化学製品、プラスチック、肥料食品など多くに影響が発生します。
