手堅いニック式取引戦略

月曜特別版

ニック・グールドがお届け

クリスマス休暇の影響で、市場は短縮取引週となり、全体的に大きな値動きは限定的でした。米国では第3四半期のGDPが大幅に上方修正され、年率4.3％と、過去2年で最も高い成長率となりました。一方で、米国の消費者信頼感は5か月連続で低下しており、雇用や事業環境への懸念が強まっています。

週を通して米ドルは軟調に推移し、その流れを受けて金は強い上昇トレンドを維持したまま史上最高値を更新しました。ドル円は、日銀の植田和男総裁が来年の追加利上げに前向きな姿勢を示したことで下落しました。さらに、片山財務相による口先介入も円の支援材料となり、日本の10年国債利回りは2.04％まで上昇しました。

米国株式市場と日本株式市場はいずれも小幅に上昇しましたが、祝日による低い取引量の影響で上昇幅は限定的でした。大きなサプライズはなく、多くの値動きは年末のポジション調整によるもので、今後の経済指標に反応しやすい状況が続いています。

今週の市場動向

米国株式

ダウ平均株価は、米国経済が予想以上に堅調に成長していることを背景に、史上最高値圏へ戻りました。年末に向けて市場参加者が減少する中、相場は落ち着いた展開が予想され、取引を行う場合はレンジトレードが有効な戦略となりそうです。上値の目処は49,000および50,000、下値の目処は48,000、47,500、47,000、46,500、46,000となります。

日本株式

日経平均株価は、米国株の上昇と円安の継続を背景に、やや上昇しました。価格は50,000円を上回って推移していますが、10日移動平均線が横ばいとなっており、今週もレンジ相場が続く可能性が高いとみられます。上値の目処は51,000円、51,500円、52,000円、下値の目処は49,000円、48,000円、47,000円です。

ドル円（USD/JPY）

ドル円は、前週の日銀金融政策決定会合を受けた急上昇後、年初来高値圏で底堅く推移しました。今週は植田総裁が来年の追加利上げの可能性に言及したほか、政府関係者から円安をけん制する発言もあり、円売り圧力が続いています。10日移動平均線付近で下値は支えられており、長期金利の上昇は日本の財政状況への懸念を示唆し、引き続き円売りを後押ししています。158付近に強い上値抵抗がある一方、日銀による直接介入は見られておらず、短期的には155〜158のレンジ取引が有力です。上値の目処は158、159、160、下値の目処は156、155、154.5です。

金（ゴールド）

金は先週も強い上昇トレンドを維持し、買いが続いたことで史上最高値を更新しました。特定の材料はありませんでしたが、米ドル安が相場を支えました。短期的にはボリンジャーバンドの上限を上回り、過熱感が見られますが、トレンドに逆らうのはリスクが高く、10日移動平均線付近までの押し目を待つ戦略が有効です。上値の目処は4,600ドル、4,700ドル、4,800ドル、下値の目処は4,450ドル、4,380ドル、4,350ドル、4,300ドルです。

原油

WTI原油は年初来安値を維持し、短期的な投機買いが入りましたが、60ドル付近では上値を抑えられました。米国GDPの強さは一時的な支援材料となったものの、中長期的な下落トレンドは継続しています。価格が60ドルを下回る限り、売り目線が優勢です。上値の目処は60ドル、65ドル、66.50ドル、70ドル、75ドル、下値の目処は55ドルおよび50ドルです。

ビットコイン

ビットコインは10万ドルを再び下回ったことで投機的な売りが続き、静かな値動きとなりました。価格はレンジ内で推移していますが、さらなるポジション整理が進めば下振れリスクが高まります。短期的には戻りを追うよりも、売りの機会を探る展開が想定されます。上値の目処は95,000ドル、100,000ドル、下値の目处は85,000ドル、80,000ドル、75,000ドルです。

今週の注目材料

月曜日：米国 住宅販売保留指数
火曜日：米国 S&Pケース・シラー住宅価格指数、シカゴPMI、FOMC議事要旨
水曜日：中国 製造業PMI
金曜日：米国 S&Pグローバル製造業PMI

今週は先週以上に経済指標が少なく、世界各地で年末年始の休暇に入るため、市場参加者はさらに減少します。流動性の低下により大きな値動きは起こりにくいものの、金やドル円は短期・長期の両方のトレーダーに人気があり、突発的な動きには引き続き注意が必要です。