手堅いニック式取引戦略

月曜特別版

ニック・グールドがお届け

祝日の影響で英米両国の取引日数が少なく、主要な経済指標の発表はありませんでしたが、発表されたデータはまちまちの結果となりました。米国の国内総生産（GDP）は予想を下回り、一方で耐久財受注は予想を上回りました。

最近の市場の流れは続きました。米国と日本の株式市場は上昇し、日本銀行が静観を続けて介入しなかったことから、ドル円も上値を試す展開となりました。米国とイランが60日間の停戦延長に向けて動いているという報道や、ホルムズ海峡の通行が再開される可能性への楽観的な見方が、原油価格を押し下げ、週の大半にわたってリスクを取る姿勢を支えました。

米国・イラン合意への期待は、米国の長期金利の低下にも寄与しました。ただし、米連邦準備制度理事会（FRB）の当局者はインフレに対して慎重な姿勢を崩しませんでした。FRB理事のリサ・クック氏は、インフレが望ましくない方向に進み続けた場合には利上げも辞さない姿勢を示し、利下げへの期待はまだ時期尚早である可能性を市場に改めて意識させました。

今週の市場

米国株式

ダウ平均は今週も上昇し、見通しは引き続き明るい状況です。想定外のニュースが飛び込んでくるリスクは常にありますが、現在の上昇基調が続く限り、10日移動平均線付近での買いが有効な戦略です。上値の節目は51,200ドル、51,500ドル、52,000ドル、下値の節目は50,000ドル、49,500ドル、49,000ドル、48,500ドル、48,000ドルとなっています。

日本株式

日本株は世界中の投資家から引き続き注目を集めており、日経平均は先週4%上昇し、今年の上昇率は25%を超えました。力強い上昇基調は続いており、短期・長期いずれの投資家にとっても、下落時の買いが有効な戦略です。上値の節目は67,000円、68,000円、69,000円、70,000円、下値の節目は64,000円、62,000円、61,000円、60,000円、59,000円となっています。

ドル円

日本銀行による介入リスクがあるにもかかわらず、市場参加者は日米間の大きな金利差に引き続き注目しました。インフレが高止まりした場合の利上げの可能性に言及したFRB当局者の発言も、買いを後押ししました。ただし、ドル円が160円を超えた場合、日本銀行が円を支える行動に出る可能性は依然として高いと見られます。相場が10日移動平均線を下回り、ここ数週間続いてきた上昇基調が崩れた場合には、売りの機会が生じる可能性があります。上値の節目は160.00円、160.50円、162.00円、165.00円、下値の節目は158.00円、157.00円、156.00円、155.50円、155.00円となっています。

金

金相場は値動きが激しくなり、週の中盤に5月の安値を下回ったことで売りが加速しました。しかし、週末にかけて原油価格が下落するにつれて米国の長期金利も低下し、金相場は回復してほぼ横ばいで週を終えました。素早い反発はポジティブなサインであり、米国の長期金利が低下していることから、今週の金は横ばいから上昇方向で推移しやすいと見られます。上値の節目は4,600ドル、4,665ドル、4,750ドル、4,900ドル、下値の節目は4,500ドル、4,450ドル、4,350ドルとなっています。

原油

ワシントンとテヘランが停戦延長に暫定合意したとの報道を受けて供給不安が和らぎ、WTI原油は大幅に下落しました。合意はまだ最終決定ではなく、トランプ大統領の承認が必要であることから、相場は引き続き不安定な状態が続きました。ただし、下落の勢いは強まっており、イラン情勢が悪化しない限り、反発局面での売りが現在の環境では有効な戦略となりそうです。上値の節目は95ドル、100ドル、105ドル、110ドル、120ドル、下値の節目は90ドル、80ドル、75ドル、70ドル、67.50ドルとなっています。

ビットコイン

投資家の関心が低下し続ける中、ビットコインの売りは先週も続きました。テクニカル面でも弱気な状況が続いており、10日移動平均線が下向きとなり、75,000ドルの節目を下抜けました。当面は下落基調を重視し、価格が10日移動平均線を下回っている限り、反発局面での売りが有効な戦略です。上値の節目は75,000ドル、80,000ドル、85,000ドル、90,000ドル、下値の節目は65,000ドル、60,000ドル、55,000ドルとなっています。

今週の注目指標

月曜日：日本設備投資、欧州製造業購買担当者景気指数（PMI）・失業率、英国製造業PMI、米国製造業PMI・ISM製造業景況指数
火曜日：オーストラリア経常収支・建設許可件数、欧州消費者物価指数（CPI）、米国雇用動態調査（JOLTS）求人件数
水曜日：日本サービス業PMI、オーストラリアGDP、欧州サービス業PMI、英国総合PMI、米国ADP民間雇用者数・サービス業PMI・製造業受注・地区連銀経済報告（ベージュブック）
木曜日：オーストラリア貿易収支、英国建設業PMI
金曜日：日本家計調査、欧州GDP、米国非農業部門雇用者数（雇用統計）

最近の市場は比較的静かな状態が続いていますが、近いうちに値動きが激しくなる可能性があります。引き続き最大の焦点は米国・イラン交渉の行方と、石油供給が増加するかどうかです。また、円安が進めば日本銀行の介入リスクが高まることから、ドル円の動向も重要です。金曜日に発表される米国雇用統計にも注目が集まります。