手堅いニック式取引戦略

月曜特別版

ニック・グールドがお届け

週初、トランプ大統領が停戦は終了し、戦闘が再開したと述べたことを受け、原油価格は上昇しました。株式市場は下落し、米ドル円は直近の高値付近まで上昇しました。その後、米国がイランとの協議継続に合意したため、原油価格は再び下落しました。

この週は重要な経済指標の発表が少なく、市場では米連邦準備制度理事会（FRB）の議事要旨が注目されました。議事要旨では、一部の当局者が利上げの可能性を検討していたものの、最終的には金利据え置きを支持していたことが示されました。内容は市場予想に近く、相場への影響は限定的でした。

日本では、片山財務相が、政府はGPIFやその他の年金基金に対し、日本の資産への投資を増やすよう促す可能性があると述べました。また、段階的な利上げや、個人向け国債商品の拡充についても言及しました。これらの発言は円と日本株を支え、予想を上回る企業物価は、日本でインフレへの警戒が続いていることを示しました。

今週の市場見通し

米国株

中東で戦闘が再開し、原油価格が上昇したことを受け、ダウは週初に過去最高値から下落しました。しかし、米国とイランの協議が続いたことで上昇トレンドは維持され、指数は10日移動平均線を上回って引けました。短期的な下落局面で買う戦略が引き続き取り組みやすいと考えられますが、米国のインフレ指標が予想を上回れば、今週は売りの機会が生まれる可能性があります。レジスタンスは53,000、53,500、54,000、サポートは52,000、51,000、50,000、49,500、49,000です。

日本株

投資家による利益確定売りや原油価格の上昇への懸念から、日経平均は引き続き下値を試しました。しかし、片山財務相が日本株への投資拡大を促したことを受け、週後半には回復しました。70,000付近では依然として売り圧力が強いため、今週もレンジ取引が適している可能性があります。レジスタンスは70,000、71,000、72,000、73,000、74,000、75,000、サポートは67,500、66,500、65,000です。

米ドル円

週初、原油価格の上昇に伴い、米ドル円は直近の高値を試しました。その後、日本政府が年金基金に国内資産への投資を増やすよう求めたことで、海外資産への投資が減少する可能性が意識され、米ドル円は下落しました。10日移動平均線を下回って引けたことは弱気材料ですが、日本当局による介入がなければ、米国の金利が日本より高いことが引き続き相場を支えると考えられます。短期から中期では、レンジ取引が引き続き有効な戦略となりそうです。レジスタンスは162.00、162.50、163.00、165.00、サポートは161.00、160.50、160.00、159.00、158.00、157.00、156.00、155.50、155.00です。

ゴールド

週初は米ドル高が相場の重しとなり、ゴールドは上値の重い展開となりました。その後、価格は10日移動平均線まで下落しましたが、この水準がサポートとなりました。今週は米国のインフレ指標が発表されるため、ゴールドは不安定な値動きとなり、4,000ドルから4,200ドルの間でレンジ取引の機会が生まれる可能性があります。レジスタンスは4,200ドル、4,300ドル、4,400ドル、4,500ドル、4,600ドル、4,665ドル、サポートは4,100ドル、4,050ドル、4,000ドル、3,900ドル、3,800ドルです。

原油

トランプ大統領がイランとの戦闘再開を発表したことを受け、原油価格は急上昇しましたが、市場では依然として協議が前向きな結果につながると予想されています。75ドル付近ではレジスタンスが維持され、直近の下降トレンドは終了したものの、大幅な上昇は見込みにくい状況です。短期的には、67.50ドルから75ドルの間でのレンジ取引が適している可能性があります。レジスタンスは75ドル、80ドル、85ドル、90ドル、95ドル、100ドル、サポートは67.50ドル、65ドル、60ドルです。

ビットコイン

買い手が市場に戻ったことで、ビットコインは直近の回復を続けました。65,000ドル付近ではレジスタンスが維持され、ボラティリティも低い状態が続いていますが、10日移動平均線が上向きとなっているため、今週はレンジ取引よりも下落局面で買う戦略が適している可能性があります。レジスタンスは65,000ドル、75,000ドル、80,000ドル、85,000ドル、90,000ドル、サポートは60,000ドル、55,000ドル、50,000ドルです。

今週の注目材料

月曜日：米国 OPEC会合
火曜日：豪州 NAB企業景況感指数、日本 鉱工業生産、中国 貿易収支、米国 CPI
水曜日：日本 ロイター短観指数、中国 GDP、鉱工業生産、失業率、EU 鉱工業生産、米国 PPI、ベージュブック
木曜日：英国 GDP、鉱工業生産、EU 貿易収支、米国 小売売上高、中古住宅販売保留指数
金曜日：EU 経常収支、CPI、米国 住宅着工件数、鉱工業生産、ミシガン大学消費者信頼感指数

今週は、CPI、PPI、小売売上高、消費者信頼感など、米国の重要な経済指標が発表されます。トレーダーは、米国の利上げ時期を見極める手掛かりとして、これらの指標に注目します。米国とイランの協議に関するニュースも、原油やその他の市場にとって重要となるほか、日本政府による円を支えるための追加対応にも注目が集まります。