Nick Goold
手堅いニック式取引戦略
月曜特別版
ニック・グールドがお届け
先週のダウ・ジョーンズ指数は、好調な企業決算とAI関連銘柄への継続的な買いを背景に、過去最高値を更新しました。また、ホルムズ海峡の再開に向けた進展が伝わったことで市場心理が改善し、原油価格は下落しました。一方、米国の7月雇用統計では雇用者数が2万3,000人減少し、市場予想を大きく下回ったことから、米国経済の減速懸念が強まり、金価格は大きく上昇しました。
米ISM製造業景況指数は市場予想を上回り、米国の製造業が市場の想定以上に底堅さを維持していることが示されました。また、市場では日米両当局による15年ぶりの協調為替介入の影響にも引き続き注目が集まり、この介入は円相場を支える要因となりました。
さらに、日本政府は2027年4月から2年間、食品にかかる消費税を8％から1％へ引き下げる方針を承認しました。この政策は高市早苗首相が掲げたもので、物価上昇による家計負担を軽減し、個人消費を後押しすることを目的としています。
今週のマーケット
米国株
ダウ・ジョーンズ指数は、市場心理の改善を背景に過去最高値を更新し、多くの市場参加者を驚かせました。10日移動平均線も上向きに転じており、上昇トレンドが続いています。これまでのレジスタンスだった53,000付近は、今後はサポートとして意識される可能性があり、今週は押し目買いが有効な戦略となりそうです。レジスタンスは54,500、55,000、56,000、サポートは53,000、52,500、51,500、51,000、50,000です。
日本株
日経225は直近の下降トレンドを上抜け、買いが市場に戻ってきました。円高が続いているものの、投資家は以前ほどネガティブには受け止めていません。また、米国の財政問題への懸念も、すでに相場に織り込まれているとみられます。ただし、テクニカル指標はまだ新たな上昇トレンドを示しておらず、当面はレンジ相場が続く可能性があります。短期トレーダーはサポート付近で買い、レジスタンス付近で売る戦略が有効と考えられます。レジスタンスは67,000、68,000、69,000、70,000、サポートは64,000、63,000、62,000、61,000、60,000です。
USD/JPY（ドル円）
ドル円は、米国と日本が協調為替介入を実施したことを確認した後、155円付近まで急落しました。しかし、その後は日米の大きな金利差に注目した買いが戻りました。米国の雇用統計が弱い結果となり一時的に売られたものの、その後すぐに反発しており、下値では強い買い需要があることが示されています。今週も上昇基調が続く可能性がありますが、下向きの10日移動平均線が週後半の上値を抑える可能性があります。レジスタンスは159.00、160.00、161.00、162.00、164.00、165.00、サポートは157.00、156.00、155.00、154.00です。
金（ゴールド）
金価格は先週大きく上昇しました。原油価格の下落、各国中央銀行による継続的な買い、そして市場予想を下回る米国の雇用統計が安全資産への需要を押し上げました。ここ数週間は落ち着いた値動きが続いていましたが、今回の上昇は新たな上昇トレンドの始まりとなる可能性があります。ただし、短期的には買われ過ぎの状態となっているため、短期トレーダーは戻り売りを狙う場面も考えられます。一方、中期トレーダーは売りには慎重になり、上昇する10日移動平均線付近までの押し目を待って買いを検討するのが良さそうです。レジスタンスは4,400ドル、4,500ドル、4,600ドル、サポートは4,200ドル、4,150ドル、4,050ドル、4,000ドル、3,950ドルです。
WTI原油
WTI原油は、米国とイランが協議を再開したことで供給懸念が和らぎ、週初から下落しました。その後も中東情勢への警戒感が後退したことで売りが優勢となりました。引き続きニュースによって価格が大きく動く可能性がありますが、今週は10日移動平均線付近での戻り売りが有効な戦略となりそうです。レジスタンスは80ドル、90ドル、95ドル、100ドル、105ドル、サポートは75.00ドル、67.50ドル、65.00ドル、60.00ドルです。
ビットコイン
ビットコインは先週、米国株の上昇を背景に投資家のリスク選好が改善し、65,000ドルの重要なレジスタンスを試しました。上抜けには至りませんでしたが、買い意欲は引き続き強い状況です。今週65,000ドルを突破できれば、さらに買いが入りやすくなる可能性があり、押し目買いを狙う戦略が有効となるかもしれません。レジスタンスは65,000ドル、75,000ドル、80,000ドル、85,000ドル、90,000ドル、サポートは60,000ドル、55,000ドル、50,000ドルです。
今週の注目材料
月曜日：日本 経常収支
火曜日：オーストラリア RBA政策金利発表、米国 中古住宅販売件数
水曜日：日本 ロイター短観、米国 消費者物価指数（CPI）
木曜日：日本 生産者物価指数（PPI）、英国 GDP・鉱工業生産、EU 鉱工業生産、米国 生産者物価指数（PPI）
金曜日：EU GDP・貿易収支、米国 小売売上高、ミシガン大学消費者信頼感指数
今週は、米国の消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）が最大の注目材料となり、結果次第ではあらゆる市場に大きな影響を与える可能性があります。また、米国とイランの協議やホルムズ海峡を巡る動向にも引き続き注目が集まります。週後半には米国小売売上高とミシガン大学消費者信頼感指数が発表されるほか、日本当局による追加の円買い介入が行われるかどうかも市場の焦点となりそうです。
